貯金ガチエール

「いつか貯めたい」を
「いつまでに貯める」に。

家族の今とこれからを入力すると、教育費・特別支出まで含めて、目標までの家計をガチっと見える化します。

01目標を決める

まずはゴールを決めよう。ここで決めた目標から、必要な貯金ペースを逆算します。

万円
シミュレーション期間は0〜50年です。0年は「現在時点」として計算し、50年を超える期間は計算できません。
万円

02世帯収入(手取り)

毎月いくら残せるかを見るために、手取り収入と年間賞与を入力します。

万円
万円

03家族構成

教育費まで含めて試算するため、家族の今の状態を入力します。必要な項目だけ順番に表示されます。

子どもごとに現在の学年と学校区分を設定し、これからの進学先を選びます。保育園を利用中の場合は、0~2歳・3~5歳それぞれの保育料を入力できます。

04月々の支出

削れるポイントを見つけるため、今の毎月の支出を入力します。削りたくない項目は「削減対象外」にできます。

万円
2025年 全国平均:89,754円/月
万円
2025年 全国平均:12,869円/月(家具・家事用品)
万円
2025年 全国平均:住居 18,665円/月(比較対象外)
万円
2025年 全国平均:24,544円/月
万円
2025年 全国平均:11,661円/月(通信)
万円
国の10大費目に対応する単純平均なし
万円
2025年 全国平均:30,796円/月(教養娯楽)
万円
2025年 全国平均:11,936円/月
万円
2025年 全国平均:15,785円/月
万円
2025年 全国平均:54,387円/月(その他の消費支出)

「削減対象外」にすると、支出総額には含めたまま、同世代比較の差額・削減試算から除外します。住宅費は住宅ローン等との単純比較ができないため常に比較対象外です。

05年間の特別支出

年に数回しかない出費も入れて、あとから「こんな支出あった!」を防ぎます。

毎月ではない支出を最大5件。発生する時期と金額だけ入力してください。

保存データはこの端末・このブラウザにのみ保存されます。
シミュレーション結果 ここからガチっと逆算
あなたのゴールまでの見込み
【現状プラン】診断結果
まずは今の家計でどこまで届くかを確認。
そのあと「家計見直し」「ガチエール」の順に、ゴールへ近づく方法を比べます。
ここから、あなたに合った次の一歩を選べます。

01貯金の伸び方を比較

どのルートなら、ゴールに届く? 📈
現状プラン今の家計をそのまま継続
家計見直しプラン平均より高い支出を見直した場合
ガチエールプラン削減で生まれた余剰金を運用した場合

02家族の未来を見える化

未来の出費、先にのぞいてみよう。 🔎

年間の収入・支出・教育費・特別支出・年間収支と、年末時点の資産推移を確認できます。

キャッシュフローの計算:通常支出(現在の教育費入力を除く)+教育費A/B/C+年間特別支出で計算しています。資産は0万円未満には表示しません。
計算期間:目標まで0〜50年。50年を超える期間は計算対象外です。

収入支出教育費特別支出年間収支年末資産

FPで使うライフプラン表のイメージで、目標までの主な家計イベントを時系列で表示します。

03削減ポイント&同世代との家計比較

まずはここから
月の支出を0.0万円削減できるかも
同世代平均を上回る支出から算出した削減試算
同世代との家計比較
項目あなた比較用平均あなた−平均=差額

04目標達成への次の一手

3つのプランで、未来の資産を比べてみましょう。
NEXT STEP

次にできること

気になるものからチェックしてみてください。

※選択肢は一例です。ご自身に合う方法をご検討ください。

保育料の目安は、こども家庭庁の令和8年度資料にある0~2歳の利用者負担上限額を参考にしています。3~5歳の保育所等の利用料は原則無償化ですが、給食費・送迎費・行事費等は別途かかる場合があります。
このページは家計の見える化を目的とした試作版です。教育費・平均支出・ライフイベント等の前提は正式版で出典と条件を明示します。

教育費:幼稚園は文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」令和8年1月16日訂正版の学校種別年間平均を使用。小学校は学年別(公立:1年39.5394・2年29.7710・3年31.8916・4年35.9778・5年39.2755・6年43.2708万円/私立:1年216.5693・2年149.3663・3年154.8734・4年163.8939・5年173.6557・6年187.4114万円)、中学校は学年別(公立:1年54.5239・2年47.3569・3年60.7325万円/私立:1年186.9839・2年128.1980・3年151.9770万円)、高校も学年別(公立:1年70.0240・2年58.0958・3年50.3697万円/私立:1年139.2712・2年115.0924・3年97.7725万円)を使用。大学は国立=標準額、公立=文部科学省公表の令和6年度全国平均、私立=令和7年度私立大学等初年度学生納付金を基礎に、授業料を在学年ごと、入学料・施設設備費等を初年度に計上。大学受験関連費30.3万円は日本政策金融公庫「令和3年度教育費負担の実態調査」を使用。
教育費の計算方法
幼稚園:A=文科省の学校種別年間学習費総額を在籍年数分計上(入学金・入学検定料等を別加算しない)。
小学校・中学校:A=文科省の学年別学習費総額を各学年に対応させて計上(入学金・入学検定料等を別加算しない)。
高校:A=文科省の学年別学習費総額を1年・2年・3年それぞれに計上(入学金・入学検定料等を別加算しない)。
大学:A=授業料を毎年、B=入学料・施設設備費等を初年度のみ、C=受験関連費を進学年に計上。
※公的統計の年間平均・初年度平均を使った概算で、実際の費用は進学先等で異なります。
比較データ・計算方法 比較対象:配偶者あり、または配偶者なしでも現在の子どもあり → 二人以上の世帯。配偶者なし・現在の子ども0人 → 単身世帯。年齢階級はe-Statの区分に合わせています。二人以上の世帯は「世帯主の年齢階級」、単身世帯は「34歳以下/35~59歳/60歳以上/65歳以上」を使用します。
出典:総務省統計局「家計調査 家計収支編」2025年・全国、ユーザー提供CSV。各費目は可能な限り年齢階級別の実数(円/月)を使用しています。
費目対応:食費=食料、日用品=家具・家事用品、光熱費=光熱・水道、通信費=通信、趣味費=教養娯楽、教育費=教育、医療費=保健医療、その他=その他の消費支出。住宅費・保険料は比較対象外。